Microsoft Officeを効率的に使える技を紹介する連載。今回は、PowerPointのグラフをアニメーションで動かす2回目だ。まだお読みいただいていない方は、前回から順次読み進めていただきたい。

今回は、PowerPointでグラフをアニメーションするコツを紹介していこう。プレゼンでは、スライドの中でも見て欲しいところが決まっている。グラフをスライドに掲載する場合にも、１つのデータに注目して欲しいことが多いはずだ。そんな時には、ちょっとインパクトが足りない。アニメーションで動かすことで聞き手は、否が応でも注目してしまうはずだ。

前回は、Excelの表を改ページプレビューを利用して1ページに収める方法を紹介した。今回は、いよいよ用紙の真ん中に印刷する方法を紹介する。これを知っているだけで、書類の見栄えがずいぶんよくなる。作業時間は数分増えるだけだが、仕上がりには大きな差がある。ちょっとしたことだが、ビジネスの書類は見た目も重要だから、ぜひ美しく作って欲しい。

2019年10月1日の消費税率引き上げに伴い実施される「軽減税率制度」。一体どのような制度なのか、制度実施によって企業・店舗にはどのような影響があるのか。制度について解説するとともに、軽減税率制度対策に効くソリューションを紹介したい。

今回から新たにMicrosoft Officeを効率的に使う連載をスタートする。おなじみのExcel、PowerPoint、Wordをちょっと使いこなすだけで、大きな省力化になる。ビジネスで最も長時間使われているアプリケーションを効率的に使うことは、当然生産性向上や時短につながる。この連載では、そんな、簡単で効果絶大なワザを紹介していこう。

ITを活用した新しい働き方にとって、PCの持ち出しは必須といえる。しかし、社内のIT管理部門にとって、持ち出したPCからの情報漏えいは大きな懸念事項になる。そこで注目されているのが、イーディーコントライブが提供する環境復元ソリューション「HD革命/WinProtector Ver.8」だ。安価で安全な擬似シンクライアントの実現で、持ち出しPCの情報漏えいを防ぐ。

プレゼンや企画書などに、イラストを入れたいことが少なくない。だが、フリーを含めた素材集にはなかなか思い通りのものが見つからない。また、見つかったとしても、ニーズに合った同じタッチの絵を複数揃えるのは至難の業だ。そこで、絵心がなくてもイラストを自分で用意しようというのが今回のテーマだ。

【適宜更新】新しい元号「令和」の発表とともに働き方改革関連法が施行開始。あなたの会社でも社則をはじめ大小さまざまな変化が訪れていることだろう。そこでスマートワーク総研では「働き方改革」の基礎知識を学べるリンク集を制作してみた。自社に影響を及ぼす事柄や監督省庁のWebサイトだけでも一読をおすすめする。

【適宜更新】地方自治体が運営する働き方改革関連のWebサイトを集めてみた。関連法の施行も始まり、もはや知らぬ存ぜぬでは済まされない。自社所在地の自治体Webサイトだけでも確認しておこう。なお、Webサイトの開設・閉鎖などを反映するため、四半期ごとをめどに内容を更新していく予定。

働き方改革関連法の施行で、人事・総務部門では、労使協定の見直しや就業既定の変更などが必要になる。しかし、円滑な働き方改革実現のためには、それより前に対策しなくてはならないこともある。働き方について長い講師歴を持つ加納人事・労務研究所所長で社会保険労務士の加納明夫氏に伺った。

今回の自働（ジバラ）は、写真を切り抜いて活用する方法の2回目。活用編として、切り抜いた写真を書類に貼り付けていく。切り抜いていない写真を貼り付けていた、今までの書類とぜひ比較していただきたい。ちょっとした手間はかかるが、その価値は十分にあるはずだ。

現在のビジネスの現場では、便利で快適で安全なモバイルワークの実現が求められている。シトリックスの「Citrix Workspace」は、安全性とトレードオフになりがちな不便さやストレスを解消する先進的なテクノロジーで、いつでも安心して仕事ができる空間を提供する。

「自分働き方改革」、略して自働（ジバラ）の連載。最近は仕事の資料に写真を入れるのは当たり前になってきた。会社で素材が用意されている場合にはいいのだが、自分で撮影せざるを得ないことも多い。そんな時に手軽に見栄えよくするためには、写真の切り抜きがおすすめだ。今回から2回連続で手順を紹介していこう。

日本における労働力不足が叫ばれる中、外国人労働者の就労拡大を政府が推進しています。労働力不足はITの分野においても同様で、高いスキルを持つ外国人エンジニアの採用に関心を持つ企業も増えています。今回は、外国人エンジニアの採用に先鞭を付けている企業・HENNGE株式会社の新井めぐみ氏にお話を伺いました。

働き方改革は、自分自身の仕事を工夫して効率化することから始まる。それを「自分働き方改革（ジバラ）」と呼ぶ。本連載は、少しでも作業を効率化して、時間を効率的に使おうというのがコンセプトだ。今回は、モバイルSuicaを使った交通費精算の2回目だ。

これまでデルは、働き方のシーンに合わせて最適なデバイスを提供してきました。今回は、その中から現場作業型としてヘビーな環境でも使える「Rugged」シリーズを利用して作業効率アップを実現した株式会社山口土木の事例を紹介します。IoTを積極的に活用し、作業効率も売上も高めてきた信念にも注目です。

働き方改革関連法案の施行が始まったものの、ペーパーレス化の潮流を押し戻そうと必死に抵抗する「ハンコ」の存在が会社と社会人を悩ませている。この「紙仕事の象徴」を電子化しない限り、新しい働き方はやって来ない。

働き方改革は、自分自身の仕事を工夫して効率化することから始まる。それを「自分働き方改革（ジバラ）」と呼ぶ。本連載は、少しでも作業を効率化して、時間を効率的に使おうというのがコンセプトだ。今回は、Suicaを使った交通費の精算方法を紹介する。

テレワークを導入したが、思うような効果を上げられないという企業も少なくない。問題点はどこにあるのか？　テレワーク導入を成功に導くためにはどのような変革が必要なのか？　テレワーク研究の第一人者である東京工業大学の比嘉邦彦教授に伺った。

「自分働き方改革（ジバラ）」を促進するのが目的の連載。今回は、PDFファイルをじっくり読み込む方法を紹介する2回目だ。前回は、Wordを利用してPDFファイルを読む方法を紹介したが、今回はiPadでPDFファイルを読み込む。

法律で決められたからといって、単に労働時間を短縮すれば問題が解決するとは限らない。重要なポイントは、新しい働き方を加速して、生産性を向上させた上で労働時間の短縮を目指すことにある。そんな働き方を実現させるのが、NECが提供する「Zoom」だ。

「自分働き方改革（ジバラ）」を促進するのが目的の連載。最近は、さまざまな資料をPDFファイルで受け取ることが増えている。契約書などの長いドキュメントなどをしっかり読み込んだり、部下の作った企画書をチェックして修正を促すようなこともあるだろう。今回から、2回連続でPDFファイルをじっくり読む効率的な方法を紹介していく。

国会を揺るがした毎月勤労統計問題。論戦が進むにつれて「名目賃金と実質賃金」という言葉が注目され始めた。今回はそれぞれの指す意味をあらためて確認するとともに、この統計の信頼性が落ちることで働き方改革の進捗に黄信号が灯ってしまう理由を解説する。

働き方改革は自分で行う「自分働き方改革（ジバラ）」を推奨する連載。発想やアイデアの整理方法を紹介する2回目をお届けする。前回は付せんを使ったアイデアの整理方法を紹介した。今回は、アプリを利用しフローチャートで整理する方法を解説する。

日本の多くの中堅企業にとって、継続的にIT戦略を立て、実践していくのは難しい作業だ。こうした企業をCIO（最高情報責任者）的な立場で支援し、ITでサポートしていく企業が株式会社 グローバル・パートナーズ・テクノロジーだ。同社がテレワークを本格的に導入した経緯やその成果について聞いた。

働き方改革は自分で行う「自分働き方改革（ジバラ）」を推奨する連載。今回から2回連続で、発想やアイデアの整理方法を紹介していく。企画書やプレゼンの内容整理にも使える方法なので、色々とアレンジして活用してほしい。今回は、入門編として簡単ですぐに使える部分を取り上げる。

東京都北区にある小さな専業メーカーが時代に先駆けた “働き方改革”を進めている。取り組み始めたのは世の中で“働き方改革”が言われ始めるずっと前の2006年から。家族同然の社員だからこそ、大切にしたい……。時代を先取りした同社の働き方について取材した。

自分の働き方を工夫して、少しでも時短につなげる「ジバラ」におすすめの書類作成ワザ、アウトライン機能を紹介する2回目。いよいよ今回は本文を入力していく。見どころは、レイアウトまで一発で完成できることだ。この機能の時短ぶりを実感してもらえるだろう。今後は、あらゆる書類をアウトラインで作っていくことをおすすめしたい。

自分の働き方を改革（「自分働き方改革」ジバラ）することは、小さな効率化かもしれないが、積み重なれば大きな差が生まれる。ジバラを推し進めるのが本連載の目的だ。今回は、Wordを使った質の高い書類作成を効率化する方法を紹介しよう。

前回に続いて、ピクトグラムの使い方を紹介していこう。ピクトグラムを使う最大のメリットは時短だ。手間と時間を掛けずに、図解が作れるので、まさに時短向き。自分働き方改革『自働』（ジバラ）には相当に役立つはずだ。

書類にビジュアルを入れるのは、説得力向上のためにとても役立つ。シンプルでわかりやすい書類を作れば、手間も掛けずに説得力が向上するわけだ。これぞ、自分働き方改革「自働（ジバラ）」にとっては最高の書類作成方法と言えるだろう。

15年以上も前から「働き方改革」を試行錯誤してきたシスコシステムズは、国内でも数多くの働き方改革に関する受賞歴がある。現在も働き方改革に取り組む同社のセキュリティ事業担当 執行役員の田井祥雅氏は、柔軟な働き方を実現するためのセキュリティ対策の重要性について訴える。

自分の効率をアップするための働き方改革は、自分で行うしかない。これを「自働」（ジバラ）と命名している。今回は、プレゼンをスライドショーに記録して渡す方法の2回目。途中から読まれている方は、ぜひ前回から読んでいただきたい。

自分の効率をアップするための働き方改革は、自分で行うしかない。これを自働（ジバラ）と命名している。さて、今回から2回でプレゼンのスライドを渡す方法を紹介していこう。口頭で説明することが前提のプレゼンは紙の資料単体を見せても伝わりづらいため、スライドショーにして渡す方がいい。

ITに従事するエンジニアの中には、社内システムの円滑利用のために、裏方となってIT管理を遂行する人たちもいる。これまでは、属人的で効率化が難しいと思われていたIT管理において、「Red Hat Ansible Automation」は、働き方改革に貢献する自動化ツールとなる。

今回の「自働」（ジバラ）は、モバイルノートにタブレットを接続して外付けディスプレイとして使う方法を紹介する。他の記事でも何度か書いているのだが、これがとにかく便利で生産性向上に大きく役立つ。ところが、実際に自分以外が使っている場面には、これまでに1度しか出会っていない。ぜひ利用していただきたく、そのメリットを中心に説明していこう。

ITに精通したタレントとして活躍しながら、ソフトウェアエンジニアの仕事もこなしている池澤あやかさん。スマートワーク総研を始め、多数のメディアへの露出も多い。そんな池澤さんだが、このたびスマートワーク総研のアンバサダーに就任することが決まった。これを機会に、複業を華麗にこなしている池澤さんの働き方についての考え方を伺った。

働き方改革推進と上司からはっぱをかけられるが、具体的なノウハウは自分で会得するしかない。これを自分働き方改革（自働：ジバラ）と読んでいる。時短など効率的な仕事のコツを紹介していく連載をお届けする。今回は、タイマーの活用術だ。

拙速に成立してしまった感もある改正入管法。ほとんどの日本企業は大規模な外国人雇用を想定しておらず、どう活用すれば良いのかといった答えを持ち合わせないまま、5年間で最大34万5000人の受け入れを目指すことになった。外国人雇用によって我々の働き方を良い方向に変えるための方策はあるのか？

働き方改革は自分で行う「自働（ジバラ）」連載。今回は、Excelをより使いやすくするテクニックの2回目だ。紹介するのはExcelの表を見やすく印刷する方法。固定観念を捨てることで、時間をかけずに表をうまく印刷する方法を紹介する。

IT部門で管理しきれないモバイルデバイスの乱立は、情報セキュリティにとって大きな課題となる。いつでもどこでも仕事をすることが、ビジネスの生産性を高めるとは分かっていても、デバイスの開放ができない管理部門のジレンマ。そうした課題をVMware Workspace ONEは解決する。

少しでも仕事を効率化して、残業時間を減らす。そんな工夫は自分でするしかない。これが、自分働き方改革――自働（ジバラ）の理念だ。今回から2回で、ちょっとした工夫でExcelの表を見やすくするテクニックを紹介しよう。いわゆる「Excelワザ」というよりは、仕事で役立つ方法だ。

働き方改革が叫ばれてから2年あまり。持ち出し禁止だったPCは解除され、オフィス外での作業も許されている企業が増えてきました。しかし社外でのノートPC利用は盗難や紛失、公衆Wi-Fi経由によるウイルスの感染など危険がいっぱい。そこで、日本HPに働き方改革に効くPC『HP EliteBook830 G5』について、デジタルに精通している弓月ひろみさんに取材していただきました。

モバイルデバイスに関するセキュリティのリスクと対策を、ネットワークセキュリティ・IT 資産管理ソフトウェア「LanScope Cat」やMDMツールの「LanScope An」を提供しているエムオーテックスに聞いた。

自分働き方改革（ジバラ）を極める連載。今回は、会議の録音を上手に使う方法の第2回目だ。前回は、スマホで会議を録音する方法を紹介した。ファイルはパソコンに転送して利用できる。とはいえ、録音したファイルを適当に保存しておくと、どれがどれだかわからなくなって始末に負えない。今回は録音した音声ファイルの上手な管理方法を紹介する。

生稲晃子さんと聞いて、おニャン子クラブやうしろ髪ひかれ隊のビジュアルが脳裏に浮かぶ昭和世代の読者諸兄も多いはず。現在、生稲さんは母であり、2011年に見つかったがんと向き合いながら、芸能活動に加え、働き方改革実現会議の有識者会議に民間議員として参加している。生稲さんのこれまでの歩みと、「働く」ことへの思いを聞いた。

自分個人の働き方改革を極めるのがこの連載の趣旨。自分働き方改革を縮めて「ジバラ（自働）」と呼んでいる。効率的な会議記録は以前<a href="https://swri.jp/article/442" target="_blank">（第7回）</a>説明したようにビデオ録画がベストだが、それが難しい状況もあるだろう。そんなときに選べる次善の策はスマホによる録音だ。

エンドツーエンドのソリューション・プロバイダーであるデルの日本法人は、外資系でありながら、日本人がしっかり対応する日本市場に特化したサポート体制を敷いている。そのサポートを支えている拠点が、宮崎県にあるのはご存知だろうか？　なぜ宮崎に設置したのか、デルがこだわるサポート体制について取材してきました。

文章を書くのが苦手だとしても、改めて文章を勉強しようと思う方はほとんどいないのが実情だ。自分働き方改革（ジバラ）では、学習するのではなく、文章を書くのが苦手だと割り切って、必要最低限の情報を伝えることを考えてはいかがだろう。

「文章がニガテ」なビジネスパーソンは少なくない。しかし、書類づくりはもちろんメールやSNSでのビジネスコミュニケーションにも文章は重要だ。自分で働き方を改革（ジバラ）する第一歩として、よりわかりやすく伝わりやすい文章を書くポイントを押さえておこう。

プレゼンで見やすいグラフを作る2回目。ぜひ前回の記事から続けて読んでいただきたい。自分働き方改革（ジバラ）を目指すなら、デザインにこだわりすぎるのは考えものだ。だが、見やすくなければ自分が意図していることは伝わらない。できる限り時間をかけずに、伝わりやすいグラフを作るテクニックを身につけようではないか。

ちょっとした効率化もそう馬鹿にしたものではない。5分、10分の効率化を積み重ねると、結果として労働時間の短縮につながり、残業も減る。本当の働き方改革は、自分の力で勝ち取るしかない。これがジバラ（自分働き方改革）の考え方だ。

端末の機能を必要最小限にして、サーバー側で処理を行う仮想デスクトップは、それだけで万全なセキュリティを確保できるとは限らない。そこで注目されているのが、トレンドマイクロが提唱するセキュアなトータルソリューションだ。

企業の「働き方改革」の取り組みは残業を減らす次の段階を模索している。こうした中、注目されているのが「従業員エクスペリエンス」という考え方だ。従業員の満足度を高め、モチベーションを高く保たせることで、生産性を上げ、離職率を低くし、企業に大きな価値をもたらすことが可能になる。

手元のExcelをちょっと使うだけで、高度な分析が簡単にできてしまうことをご存じだろうか？膨大なExcelの機能の中から、自分に役立つ物だけをささっと使いこなすのがスマートだ。

Excelの機能をうまく使うと、だれでも5分とかからずに分析ができるようになる。人に頼まなくてもちょっとした分析ができるなら、これも立派な「自分働き方改革（ジバラ）」だ。

働き方改革は自分で行う「ジバラ」を目指す連載。今回のテーマは、デジタル手書きの2回目だ。まだ、デジタルの手書きをしたことがない方に、お気軽な入門方法を紹介しよう。とりあえず試して、効果が確認できたら本格的に開始することで、ぜひデジタル手書きの魅力を経験してほしい。

特集第3回ではジャーナリスト・白河桃子さんにご登場いただきます。「一億総活躍国民会議」「働き方改革実現会議」の民間議員を務め、2017年には見せかけの働き方改革を続ける企業への痛烈な一撃と言える一冊『御社の働き方改革、ここが間違ってます！』を発表。古い働き方＝古いOSを「アンインストール」して働き方を根本から変えるためには、どのようにITソリューションを活用すればよいのか。じっくりとお話を伺いました。

会社や政治が色々言うけれども、結局のところ働き方は自分で改革するしかない。そんな自力での働き方改革を「ジバラ」と命名して、少しでも効率を上げるための連載の15回目をお届けする。今回と次回でパソコン、タブレット、スマホへの手書き（デジタル手書き）について解説していこう。

あらゆる作業をTODOリストに記載していくのは現実的ではないと第13回目に紹介した。数日、数週間にわたって作業していくようなスパンの長い仕事は、締め切り日だけがわかっても管理しきれない。もっと、多くの情報を記録しておきたいのだ。そんな、現実的な作業を管理する方法を紹介しよう。

自分の働き方を改革（ジバラ）するのに最もムダなのが、わかっているのに失念して探すのに時間をかけること。こんなムダを防ぐには、自己管理が大事になる。作業の管理と言えば、TODOリストの出番だ。タスクリストとも呼ばれ、昔は紙で、今やアプリで管理できる。だが、デジタルのTODOリストは、思ったより役に立たない。いったいなぜなのだろうか。

今回は、決め打ちした枚数のスライドに適正な内容を組み込んでいく、構成の作り方を紹介しよう。PowerPointの機能を使うと案外簡単に作っていけるので、ぜひ試していただきたい。

総務省が公開している「テレワークセキュリティガイドライン」の第四版では、六つのセキュアアクセスのパターンが紹介されている。そのうちの三つを実現するソリューションをソリトンシステムズは提供している。セキュアアクセスとは、テレワークなど外部からのアクセスに対して、安全にデータを守る仕組み。ワーキング革命のセキュリティ対策にとって、重要な提案ポイントになる。

今回は適正な枚数のスライドをできるだけ短時間で作る方法を紹介する。自分働き方改革（ジバラ）では、時間を掛けすぎずに書類やスライドを作るのも重要なテーマなのだ。

今回はビジネス書の選び方を紹介しよう。仕事の効率をアップしたり、知らない情報を得るために本を読むのは、とてもよい良い方法だと思う。そこで、外さないビジネス書選びがポイントになる。

生活に欠かせない日用品のブランドを展開するユニリーバ・ジャパン。現在この会社は「働き方改革」の観点からも注目が集まっています。今回は、働く場所や時間に一切制約を設けないという、思い切った人事制度「WAA（Work from Anywhere and Anytime）」を推進する同社取締役 人事総務本部長の島田由香さんにお話を伺いました。

引き続きユニリーバ・ジャパンの画期的な人事制度WAA（Work from Anywhere and Anytime）を推進する同社取締役 人事総務本部長の島田由香さんにお話を伺います。前編では導入の背景や他社にも拡がる取り組みの現状をご紹介いただきました。後編では、テクノロジーと働き方の関係について深堀りします。

本連載は、メールやスケジュールの効率化が重要なテーマだ。前回は、メールで届いた情報をカレンダー、ToDoリストに登録する方法を紹介した。予定やToDoは、常にチェックできないと使い勝手がよろしくない。やはり、スマホでも利用できた方が便利だ。そこで今回はスマホとの連携方法を紹介しよう。

今回は、メールで届いた情報をそのままスケジュールやToDoにする方法を紹介する。最近は、Microsoft TeamsやSlackなどのビジネスチャットが話題だが、顧客とのやりとりはほとんどがメールだ。打ち合わせの日程ややるべき作業の連絡が来たら、カレンダーやToDoリストに登録したいところ。Gmailを使うとそんな作業が一発でできるのだ。

議事録は必要だが以前のように時間掛けて作るのはナンセンス。議事録を作成するとしても、会議中には録音をするだけにとどめることで、作業の負担が大幅に減る――これが前回のあらすじだ。今回はさらに「ジバラ（自分働き方改革）」を極め、完璧に会議を記録する方法を紹介しよう。

時差通勤を推進したい東京都が始めた「時差Biz」。しかし利用できる人間は限られており、なにより本質的な解決策ではない。本命はやはり、通勤自体をなくせるテレワーク、そして個人の役割と達成目標をはっきりさせるワークスタイルへの変更にある。

ワーキング革命において、多くの企業が考えなければならない最重要課題がセキュリティ対策だ。いつでもどこでもPCやモバイルデバイスを活用して働ける環境を整えるためには、何よりもビジネスのデータを安全に守るための取り組みが必須になるからだ。そこで今回からは代表的なセキュリティベンダーに、ワーキング革命を支えるセキュリティの最前線を取材していく。

今回の「ジバラ（自分働き方改革）」は、新しい議事録の作成法について解説する。会議や商談を録音してその内容を紙にまとめる従来からの議事録作りは効率的な作業とは呼べない。その後の利用のされ方を想定してそれに適した作り方を選択すれば、議事録作成の作業効率は大幅にアップする。

前回の「ジバラ（自分働き方改革）」では、読んだ書籍を仕分けして、保存しておく物、一部を保存しておく物、捨てる物に分類する方法を紹介した。今回は本を捨てたり、保存する前にやっておくべきことを解説する。たった数分の手間を掛けるだけで、読んだ本のデータが残るので非常に便利だ。

「名刺は大切に扱ってきちんと整理、保管しろ」――ビジネスパーソンの誰もが新人のころに厳しく指導された記憶があるはずです。けれども働き方改革・スマートワークの進展によって「名刺文化」にも変化が訪れようとしています。

「ジバラ（自分働き方改革）」の4回目は、書籍や雑誌の整理法を紹介する。紙の本は非常にかさばり、場所を取る。必要な情報ではあるのだが、読み終えた本をどう扱えばいいのか？　ここにも効率化のためのヒントが隠れている。

デルは働き方改革を実現する七つのメソッドを提案している。働く人たちを均一に捉えるのではなく、7通りのワークスタイルに分類し、それぞれの働き方を的確に捉えることで、適材適所のデバイス導入につながるという。そこで、七つの分類とデバイスから、新たなワークスタイル提案を考えていく。

「ジバラ（自分働き方改革）」の連載3回目は、前回の続き。紙のメモやホワイトボードを写真で撮ったあと、後で検索しやすいように整理する。これまでデジタル化されていなかった個人所有のアナログ情報が、いつでも簡単に探せて内容を確認できることで、特に忙しい時の仕事時間の短縮が可能になる。

急ぎの時にタクシーを止めようとしても、なかなかタクシーが現れない…。そんなイライラを解消してくれるのがAIタクシーだ。AI（人工知能）が、現在から30分後までのタクシー乗車需要を予測し、タクシーに乗りたい人がこのあたりに現れるはずと、ドライバーに教えてくれるのだ。この春、AIタクシーを導入した日本最大級の無線配車グループ・東京無線協同組合を訪ねた。

2018年6月18日、大阪府北部を襲った震度6弱の地震をきっかけに改めて浮き彫りとなった「BCP(事業継続計画)」の重要性。安全確保はもちろんのこと、その先に待っている操業停止や出社困難による会社存続の危機をいかに乗り越えるか――。それも働き方改革の一部と言えるだろう。

「ジバラ（自分働き方改革）」の連載2回目は、紙のメモやホワイトボードの手書き情報をデジタル化し整理する簡単な情報を紹介する。待っていても会社のIT化がなかなか進まないと嘆いていても仕方ない。まずは身近なところから、自分でできるデジタル化による効率化を目指そう。

「働き方改革」が各所で話題になっている。システムやソフトウエア、ハードも働き方改革を支援する製品が目白押しで、セミナーも数え切れない。間違いなくトレンドになっているのだ。ところが、働き方改革は、会社や政治に押しつけられてもなかなか思い通りにはできない。そこで、自分なりの効率化を目指した連載をスタートする。

労働力不足が進行する日本で、現在は仕事を離れている潜在的女性労働力の活用に関心が高まっている。行政もさまざまな政策でそれを支援しているが、まだ十分な成果を得られているとは言えないだろう。女性労働力を求める企業と、新しい就労機会やキャリア構築を希望する女性たちとは、これからどのように関係を構築していけばいいのだろうか。

働き方改革の象徴として取り上げられることの多いテレワーク。仕事場を会社から自宅に移して働く会社員がクローズアップされがちだが、自宅その他で働く自営業者（＝テレワーカー）の処遇が語られることは少ない。この回では東京都福祉保健局が発行したガイドブックをもとに、「企業がテレワーカーに仕事を発注する際の注意点・ノウハウ」を解説する。

厚生労働省は、昨年の夏から年末にかけて「中小企業・小規模事業者の働き方改革・人手不足対応に関する検討会」を実施した。その議事録と資料から、対応が遅れているという中小企業・小規模事業者の働き方改革について考察する。

流行語扱いだった働き方改革もようやく関連法案可決・施行の道筋が見え始めた。そこでスマートワーク総研では、知っておきたい基礎知識と、改革に使えるソリューションをまとめて紹介する。あなたの会社が改革の大波に揺られる前に、ぜひ参考にしてほしい。

紆余曲折を経てついに働き方改革関連法案が動き出そうとしている。残業時間の上限規制、勤務間インターバル制度、同一労働同一賃金、そして高度プロフェッショナル制度の創設……。それぞれの法案は私たちの働き方をどのように変えるのか。

1990年代にオフィスコストの削減対策として脚光を浴び、その後忘れ去られたフリーアドレスが、20年の時を経て再び注目を集めている。しかしその理由はコスト削減に留まらない。テレワークが現実的になった時代のフリーアドレスは、働き方改革の要とも言える制度なのだ。

PCベンダーのレノボ・ジャパンは2005年からテレワークに取り組んできた。2016年の4月からは、社内の制度として正式に導入し、制限のないテレワークを実践している。社内のアンケート調査では、生産性が向上したと47％が回答し、ワークライフバランスへの影響を78％が評価している。それでも、ある時期に意識と行動で大きなギャップが生じる問題が発生した。そうした経験から、レノボ・ジャパンでは「テレワークの驚くべき真実」というレポートを作成し配布している。

「人生100年時代」とも呼ばれる今日、60歳での引退はナンセンス。特に、労働力人口の減少に直面しつつある日本においては貴重な働き手です。働き方の多様性は、性別やライフイベントだけでなく、年齢にも適用させる時期が来ているのです。

サーバーなどのインターネットインフラ事業で日本最大級のさくらインターネット株式会社。同社の成長を支えるのは、社員数の6割強を占めるエンジニアたちだ。同社が社員に「働きがい」を感じてもらいたいと、2016年10月に導入した「働き方プラットフォーム」が「さぶりこ」だ。導入から1年が経過した「さぶりこ」の導入の意図と、その成果について聞いた。

デルとインテルは、高知県須崎市と協業し、2 in 1マシンやビデオ会議システムを活用して、地域活性化や働き方改革を目指すことになりました。今回の支援によって、最新のITテクノロジーを地域の総合力の強化に役立てようとしている現場を取材してきました。

及川卓也さんは、マイクロソフトでWindows、グーグルでChromeやGoogle日本語入力の開発をエンジニアリングマネージャーとして主導した人物です。現在ではフリーの技術／プロダクト戦略／開発組織アドバイザーとして活動する及川さんは、最近発売された『OKR(オーケーアール) シリコンバレー式で大胆な目標を達成する方法』（日経BP社）に解説を寄せています。Googleも採用する目標管理手法「OKR」とはどういうものなのか？　スマートワークにどう活かすことができるのか、詳しくお話を伺いました。

業界ごとに労働を取り巻く事情や環境は大きく異なっている。待機児童問題と、人手不足など労働環境問題で注目される保育の現場でも、働き方改革の必要性の認識は高まってきている。子供と接することがメインの、保育士の仕事の品質を向上させるためには、大量の事務作業をいかに効率化、削減していくかが課題になる。

株式会社オトバンクは、“耳で読む”オーディオブックで日本トップクラスの出版点数を誇る企業だが、社長の久保田裕也氏が「満員電車通勤禁止令」を出したことがマスコミで報じられ、同社の働き方にも注目が集まっている。久保田氏が「満員電車通勤禁止令」を出した背景と、その後の社員の変化について聞いた。

IDC Japanは、昨年末に日本国内の働き方改革に関連するICT市場の予測を発表した。その数字によれば、2016年の1兆8,210億円に対して、2021年までに年率7.9％で市場は拡大し、2021年には2兆6,622億円になる。国内のICT業界にとっては注目すべき予測だ。

働き方改革で強調される「総活躍」。多様な人々の活躍にはもちろん女性も含まれていますが、体力面での性差や、出産のようなライフステージの違いを、雇用や就労面で十分に考慮できているという会社は必ずしも多くありません。そんな中「女性職」という考え方を提案し、柔軟な働き方を提唱しているのが、今回お話を伺う中川美紀さんです。形式的な男女平等主義を超えた真の女性活躍の形とそこに至る術（すべ）を聞きました。

「目当てのメールが見つからない」「複数のスレッドにまたがってしまうので特定のやり取りを追いかけづらい」「そもそも届くメールが多過ぎて読み切れない」――ここ数年聞こえてくるメール限界説。その代替または一部機能を肩代わりするとして急速に浮上したのがチャットツールです。いったい何をどう改善してくれるのか、簡単にまとめました。

竹中工務店は、2018年1月から全社のPC約9000台をノートPCにリプレースし、2014年から推進してきた「竹中スマートワーク」というITによる生産性の向上に向けた取り組みを進化させる。約4年間の実績を経て、新たに導入するノートPCと顔認証システムの有用性や、ワーキング革命につながるIT基盤のあり方について取材した。

働き方改革で国会が揺れています。労働基準法改正案のうち「裁量労働制の拡大」にかかわる答弁の元データに誤りがあったためです。今回は、話題となった裁量労働制とは何か、「拡大」によってどう変わるのかを紹介しましょう。

民泊サービス、自動車や自転車のシェアサービスなど、モノやサービスを所有するのではなく、共有する考え方が拡がっています。この「シェアリングエコノミー」とスマートワークには密接な関係があります。シェアオフィス・コワーキングスペースに続く、「1時間500円～」の貸会議室サービス「スペイシー」を展開する株式会社スペイシーの内田圭祐代表取締役にお話を伺いました。

2018年は生産性革命がキーワード。先進国としては低いレベルに留まっている日本の労働生産性を上げるべく、政府はさまざまな施策を打つ計画だ。労働効率を上げる際に重要なのが職場のコミュニケーション。グーグルでの数年にわたる調査で判明した「生産性の高いチームに共通する要素」とは意外なものだった。

人の数だけ働き方があり、多様で柔軟に働ける「あした」を創ることをコンセプトに掲げるNECの「働き方見える化サービス」。同サービスは、PCから収集したデータを活用して各自の「働き方」を可視化する。テレワークの導入や働き過ぎの是正、業務プロセス改革など、多くのメリットが見込まれる同サービスによって、小規模な企業から中堅や大手まで、PCを中心に仕事をする人たちの働き方改革に貢献する。

以前から指摘されていた日本の労働生産性の低さが2017年もデータで示された。相も変わらず会議の日程調整や議事録作成で消耗し、肝心の主業務に時間を割けない現状は、働き方改革以前の問題だ。しかしその大半は基本的なクラウドサービスの導入で解決できることをご存じだろうか。

2017年7月に実施された「テレワーク・デイ」について、総務省はドコモ・インサイトマーケティング、KDDI、ソフトバンクの協力を得て、モバイルビッグデータを活用した効果検証を行った。その結果、東京23区内でテレワークに積極的なエリアが浮き彫りになった。ワーキング革命の提案につながるヒントを考察する。

最近は働き方改革の実現に有効なソリューションをいかに探すかが新たな課題となっている。各社、目指す働き方は千差万別。著名なソリューションが貴社にぴったりマッチするとは限りません。そこで活用して欲しいのが、ソリューションファインダーの問い合わせ機能！　今回は具体的な方法をご紹介します。

「分化」は必要だけど、組織がバラバラになるのも困る。そんな思いが企業内に残っていると、なかなか改革が進まないという結果になります。改革を進めたいのであれば、少し考え方を変えてみてはいかがでしょう。最終回は、組織としての統合を犠牲にせず個人を「分化」する方法を紹介します。

2017年、働き方改革の推進の切り札と呼ばれるRPAが大きく注目されています。従来工場で活躍してきた産業用ロボットとは異なり、人の操作をレコーディングして簡単に作れるソフトウェアロボットで、ホワイトカラーの作業を代替していくRPAの現在と今後の可能性を日本RPA協会代表理事の大角暢之氏に伺いました。

日々の単純作業を自動化させるRPA（Robotic Process Automation）。多様な業務に導入することで労働時間の短縮と効率化を一気に達成できる働き方改革の切り札です。上手く使えばアウトソースしていた業務の内製化、さらに将来的にはAIの発展に伴って非定型業務への適用も可能とされています。

日本では世界に類を見ない速度で高齢化が進行しています。従来のような若者の労働が高齢者を支える社会構造の継続は困難になりつつある一方、定年後も働きたいという意欲を持ったシニアも増加しています。シニア労働をマッチングする「高齢者クラウド」の研究開発に取り組んでいる、東京大学先端科学技術研究センター講師の檜山敦氏にお話を伺いました。

働き方改革の推進により、持ち出し禁止だったPCは徐々に持ち出し可能へシフトしてきています。しかし社外でのノートPCによる業務対応は、盗難や紛失、公衆Wi-Fi経由によるウイルスの感染など、さまざまな情報漏えいの危機にさらされます。そこで今回は、モバイルPCとして必須なセキュリティ機能を備えた日本HPの『HP EliteBook x360』シリーズについて、モバイル機器を中心にIT関連にも精通している弓月ひろみさんに体験レポートしていただきました。

一般社団法人 日本テレワーク協会は、テレワーク最新事例研究会の報告書「ワークスタイル変革に資する第三の場（サードワークプレース）活用の可能性」を発表した。第三の場とは、第一の場所（オフィス）、第二の場所（自宅）、以外の働く場所となる。その魅力と可能性、そして商機はどこにあるのだろうか。

日本では利用の進展が遅いと言われていたキャッシュレスのクレジット決済も、アマゾンや楽天などネットショップの使用増加でごく普通のものになった。しかし、中小リアル店舗での普及はまだまだだ。専用カードリーダーの購入や個別のクレジット会社との契約など、導入ハードルは低くない。両備システムイノベーションズが2017年8月にリリースした「PayMine」は、この導入ハードルを大幅に低下させた。今後の中小店舗でのクレジット決済導入を大きく推進する可能性を持っている。

働き方改革の1つの方法として推進されるテレワーク。東京オリンピックの交通渋滞対策にもつながるとして、今年7月24日には総務省が主導するテレワーク・デイも実施された。しかし、テレワークを導入するには様々な準備が必要で、費用もかかるため、なかなか導入に踏み切れない中小企業も多いのではないだろうか。そこで利用したいのが、今回紹介する「職場意識改善助成金（テレワークコース）」だ。

日本の企業はこれまで、個々の力というよりもチームワークで強さを発揮すると言われてきました。しかし、最近はその意識も希薄になり、従来型のチームワークでは、うまく進められないというトラブルも多くなってきています。一方、欧米の企業は職務主義なので、仕事の分担がはっきりしており、協力関係は薄いと思われがちですが、実は意外とそうでもないことがわかってきています。今回は、「分化」がチームワークの支えになるというお話です。

テレワークをはじめとする働き方改革の大前提がペーパーレス化。業務文書をすべて電子ファイルにすることで初めて、いつでもどこでも働けるようになる。関連ソリューションはすでに出揃っており、導入事例も数多い。ペーパーレス化の潮流は明らかだ。それでも踏み切れない貴社は、トップのマインドセットに問題アリかも!?

日本をあげて働き方改革に取り組んでいる中にあって、創業20周年を迎えたサイボウズが「働き方改革、楽しくないのはなぜだろう。」という問いかけと、「アリキリ」というアニメーションを制作した。そこに込められたメッセージと、ワーキング革命の本質についてサイボウズに聞いた。

オリィ研究所所長の吉藤健太朗氏は分身ロボットOriHimeの開発で多くの受賞歴を持ち、ロボット・コミュニケーター、分身ロボットアーティストの肩書を持っています。その場にいられなくともコミュニティーへの参加を実現し、テレワークが内包するコミュニケーション不足の解消にも有効だというOriHimeについて、吉藤氏に伺いました。

2004年から販売を開始して、国内で600社を超える導入実績を誇るユーザックシステムの「Autoブラウザ名人」と「Autoメール名人」。これらの「名人シリーズ」は、RPA（Robotic Process Automation）という言葉が注目される以前から、業務の自動化ツールとして支持されてきた。その導入事例やセールスシナリオを知ると、RPAによるワーキング革命の可能性が見えてくる。

働き方改革やワーク・ライフ・バランスのひとつとして、人材の多様化、いわゆるダイバーシティの推進も経済産業省を中心に図られている。しかし、単なるそういった人材登用をしているだけで、なかなか改革に結びついていないのが現状だと思う。今回は、そんなダイバーシティの意識改革についてお話する。

少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少はもはや避けられません。そしてその不足を補うための「外国人労働者受け入れ」は喫緊の課題です。今回は政府資料をもとに、現状と問題点そして将来の展望を探ってみましょう。

あなたの会社に必要なソリューションを、フリーワードもしくは豊富な検索項目を設定した上で検索できる「ソリューションファインダー」機能はご存知ですか？　スマートワーク総研がもっと便利になるこの機能の使い方をご紹介します。

働き方改革を進めていく中で、一番注目されているのが残業をいかになくすかだ。欧米に比べて圧倒的に多い残業時間の問題、これも「分化」によって解消されるのだ。今回は、時間に関する「分化」についてお話しする。

かつて「OAパソコン」という言葉が流行した頃、PCはオフィスのオートメーション（自動化）に貢献できる優れた電子機器として、熱い注目を集めていた。そのOAパソコンの夢を実現したアプリケーションが、WordやExcelなどのOffice系ソフトであり、情報処理の切り札としてOracleなどのリレーショナル型データベースが普及した。しかし、そんなPCの普及が、新たな働き方への課題を生み出した。それを解決しようとする最新ソリューションが、RPA（Robotic Process Automation）となる。

ソニックガーデンというユニークなIT企業があります。そのモットーは「納品しない、出社しない、管理しない」というもの。テレワークのみならず、顧客とのコミュニケーションにも革新的な手法を取り入れ、注目を集める同社は、100社以上のスタートアップ企業や成長著しいウェブサービスのシステム開発を支えています。代表取締役社長の倉貫義人さんにお話を伺いました。

働き方改革が謳われている昨今、重要なのは社員の生産性をどう向上させるかにかかっている。そのためには、分化することで、個々のモチベーションを高く維持することが必要だ。2回目の今回は、集団から個人へ「分化」の重要性について説明する。

働き方改革を実行しようとしたとき、これまでの特集で何をすべきなのかは理解していただけたと思います。ただ、改革を実現するためにどうしたらいいのか、どこから手を付けたらいいのか、悩んでいる経営者も多いことでしょう。改革を推進するには、意識改革やルール作りだけではうまくいきません。従業員が効率よく働きやすい環境づくりが必要です。そのためには最適なソリューションを導入することが必要不可欠になります。最終回では、テレワークな1日で見られるシーンから利用されているソリューションをご紹介します。

世界4大会計事務所の一つであるPwCグローバルネットワーク。その日本における法人の集まりPwC Japanグループは、東京の大手町に新オフィスを開設し、PwC あらた有限責任監査法人、PwC アドバイザリー合同会社とその関連法人が順次移転している。新オフィスは、先進的なファシリティと経営理念を融合し、働き方改革のモデル拠点となる。

巷では「残業代ゼロ法案」と騒がれている「高度プロフェッショナル制度」。多様で柔軟な働き方を謳う働き方改革実行計画にも創設が記載されている制度ですが、これはいったい何を狙ったものなのでしょうか？

7月24日に官民あげて「テレワーク・デイ」と称し、始業から10時半までテレワークを実施する運動を行いました。「働く、を変える日」のキャッチコピーのもと、参加した団体は一部重複するものの927件に上り、約6万人が参加したといいます。その中から今回、終日テレワーク・デイを実施したレノボを取材し、テレワークの実態について伺いました。

政府が押し進めたことにより「働き方改革」という“言葉”はだいぶ浸透してきました。しかし、その本質は多岐にわたり、どこから手を付ければいいのか悩んでいる経営者や従業員も多いでしょう。そんな中、改革を進めていくには組織や個人の「分化」が必要という考え方に注目が集まっています。そこで、著書でも「分化」を唱え、組織論を研究しておられる同志社大学政策学部・大学院総合政策科学研究科の太田 肇教授にご登場いただき、「分化」をキーワードとした働き方改革の成功術を今回から連載いたします。第1回目の今回は、『「働き方改革」の成功のカギとなるのは？』です。

次世代のミーティングルームを標榜する日本ヒューレット・パッカード（HPE）の「HPE Intelligent Spaces - Workplace」。このショールームは、日本マイクロソフトのOffice 365やSkype for Businessなどのクラウドサービスと、社員の位置を検知して照明なども管理するIoT技術を組み合わせたスマートな会議室だ。インテリジェントな会議室から変わるワーキング革命を考察する。

総務省が地方で仕事や新しい働き方を生み出すことを目指し、平成28年度第2次補正予算により「お試しサテライトオフィス」事業に取り組んでいます。今回、2016年11月に採択された10自治体の中で、今年の8月までお試しサテライトオフィスを実施している福井県の鯖江市を訪れ、サテライトオフィス開設に興味のある企業と鯖江市の思いをそれぞれ伺いました。

いつでもどこからでも仕事ができる柔軟な働き方の整備は、多くの会社で意識されているか、すでに取り組みが始められている。その一方で、意外と見過ごされているのは「会議」の改善だ。ビジネスと会議は、切っても切れない関係にある。それだけに、慣習や惰性で会議を開催しがちになるのだが、そんな退屈な会議を革新するソリューションが、「Cisco Spark Board」だ。

これまでに1000社以上の企業を取材し、多くのトップリーダーに起業のきっかけやアイデアを生み出す働き方、仕事に対する考え方などについて鋭く切り込んできた藤沢久美氏。働き方改革を断行・推進できるトップは何が違うのか、また政府が推進する女性の活躍促進について、さらには世界の最先端のビジネスシーンを取材する藤沢氏ならではのグローバルな視点から日本の置かれている状況などについて伺った。

残業時間上限設定の次は「勤務間インターバル」が焦点となる。勤務時間に応じての休憩時間設定ではなく、勤務と勤務の間を一定時間空けるための方策だ。これによって、徹夜仕事で朝帰り後、シャワーを浴びて即出社といった連続勤務に歯止めがかかる。さっそく「勤務間インターバル導入コース」と銘打った助成金も登場した。

一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は、企業のIT投資・IT戦略などの動向を調べる「企業IT動向調査2017」を実施した。その中で、ワークスタイル改革に関する速報値から、興味深いデータが得られた。多くの企業がワークスタイル改革に高い関心を示すものの、まだ全体の約2割しか導入が進んでいないという。反対に考えると、その潜在ニーズは約8割もあるということになる。

働き方改革が声高に叫ばれるようになり、動き出した感のある日本。すでに取り組んでいる企業、まだ躊躇している企業があるなか、日本が、企業が今後取り組んでいく上でどう舵を取るべきか。さまざまな視点をもつ有識者にお話を訊く第1回は、人と組織の「新しいコンセプト」を提起する研究機関である「リクルートワークス研究所」で、世界の国々の働き方を調査・研究する村田弘美さんに、世界と日本の労働環境の違い、そして今後日本が取り組まねばならない働き方改革の課題について伺った。

『ドラゴン桜』『エンゼルバンク』『砂の栄冠』と次々にヒット作を生み出し、現在も『インベスターZ』『アルキメデスの大戦』を連載中の漫画家 三田紀房先生。ゼロからの東大受験、中学生が億単位の投資に挑戦といった壮大な物語は、読者を魅了し続けています。それらの作品に通底するのは徹底した合理主義。今回は三田先生に「物事の筋道」から「働き方改革」に鋭く切り込んでもらいました。

日本マイクロソフトの働き方改革にとって、Office 365は欠かすことができないツール。ビジネスの大部分がOffice 365によるコミュニケーションやドキュメント作成・共有に費やされている今、そのOffice 365から新たな気づきや発見をもたらしてくれるAIは、ワーキング革命における重要な存在となりそうだ。

前編に引き続いて働き方改革推進に欠かせない情報システム部門担当者5名による覆面座談会をお届けする。今回は、皆の頭を悩ませるモバイルデバイス管理のこぼれ話をメインに語り合っていただいた。

働き方改革を実現する有力なツールとして注目を集めるテレワーク。今回はその導入によって、事業を成功させている2つの会社を紹介します。いずれも、特色あるビジネスを進めるにあたって生じる課題を、テレワークが解決しています。あなたの会社でも役立つヒントがそこにあるはずです。

最近よく見かける言葉だけれども、実はあまり理解できてない――そんなキーワードをやさしく解説します。今回は、働き方改革の柱のひとつ「同一労働同一賃金」。いったいどのような内容で、誰に影響があるのでしょうか？

未来のオフィスや働き方を研究し、その成果をPCという製品に盛り込んでいる日本HPが、新しいコラボレーションを促進するデスクトップPC「HP Elite Slice」を発表した。さまざまな機能を搭載したトップカバーとモジュールという構成のHP Elite Sliceは、どんなワーキング革命をもたらすのだろうか。

「クラウド導入NGの理由は“法務が英語喋れない”から」「親会社の事例を見せても『私たちは日本の会社です』と一蹴される」――働き方改革の潮流に乗り遅れまいと、率先して改革にチャレンジしている情報システム部門の担当者にお集まりいただき、覆面座談会形式でそれぞれの働き方改革事情をこっそり語っていただいた。

NTTコミュニケーションズは、2016年11月1日〜11月5日の5日間、50名〜500名規模の会社を対象に、経営者や役員 300名、従業員 300名に対して「経営者と従業員の働き方に関する意識調査」を行った。その結果から、「社内コミュニケーションロス」を不安視する傾向が表れたという。

民間議員など複数の公務を続ける中で、早くから出生率の向上を政府に訴え続けた“働き方改革の立役者”ワーク・ライフバランス社の小室淑恵氏、そして同社で働き方改革コンサルティングを担当する村上健太氏に、あえて「今」働き方改革をやらねばならない理由、企業への影響について詳しく語っていただいた。

2017年、なぜ今このタイミングで働き方改革をしないといけないのか？　企業は、そして日本はこの先どうなってしまうのか？　国内有数の企業で取締役を務め、働き方改革に造詣の深い慶應義塾大学特別招聘教授の夏野剛さんにお話を伺うと、のっぴきならない理由が明確に返ってきた。このインタビューを読めば、働き方改革はすべての人、そしてすべてのことに関係する待ったなしの大問題であり、今すぐ行動に移さないといけないことがお分かりいただけるはずだ。

まずは改革を推進する省庁側の事例を紹介する。抜本的な改革が必要になった理由、改革の地道な進め方、そして改革を実行した部署の変化と驚くべき成果とは――。総務省 行政管理局企画調整課 課長補佐 永田真一氏にお話を伺った。

政府による実行計画も決定し、ついに待ったなしの状況となった働き方改革。しかし未だに「改革のメリットは？」「いったい何をすれば？」等々の疑問を抱える人も多いのでは。そこで、改革が必要な理由・一足早い企業の事例・お勧めソリューションなど働き方改革の基礎知識が詰まった特集をお届けします。

新聞やニュースサイトの記事をまとめてチェック出来る大人気アプリ「SmartNews」。すでに世界で2000万ダウンロードを突破しています。そんなスマートニュースは「働き方」もユニーク。メディアコミュニケーション担当ディレクターを務める松浦茂樹さんにその内容を伺います。

働き方改革の推進には人事制度のイノベーションも欠かせません。一方、その手続きは非常に煩雑で、確実にこなすだけで手一杯という現場も多いはず。そんな人事の仕事をスマートにするサービスが「SmartHR」です。開発を手掛ける株式会社クフ代表の宮田昇始さんにお話を伺いました。

レノボ・ジャパンとブイキューブが協業して、テレビ会議システムの提供を開始した。なぜ今、改めて両社は協業するのか。その取り組みの意図から、新たなワーキング革命の解決策が見えてくる。

PwCコンサルティングが2016年6月に「Google イノベーションゾーン」を開設した。同ゾーンでは、G Suite（旧Google Apps for Work）のサービスを活用した新しい働き方を顧客と共創する。その取り組みの背景や効果について、PwCコンサルティングに取材した。

「働き方改革」の主要施策の1つとなっている「テレワーク」。今回はそのテレワークに20年以上取り組み、社名にも据え、導入企業へのコンサルティングを行ってきたテレワークマネジメントの代表取締役 田澤由利氏にお話を聞く。

日本オラクルは、青山の自社ビルのワンフロアを改装して、新しいカフェテリアをオープンさせた。新カフェテリアは、社員の多様なワークスタイルを支援し、ヘルシーなライフスタイルを支援する目的で開設された。

「オフィスらしさよりも、働く人らしさが大切」と提唱するコクヨが目指すのは、働く人が大切にしたい価値観を大事にできる余白のあるオフィスだ。「ワークスタイルも、ライフスタイルだ」と問いかけるコクヨの「DAYS OFFICE」が目指す新しい働き方のスタイルを探ってみた。

稀代の天才棋士、とも評される羽生善治三冠。将棋盤の上で展開される勝負の世界は、ビジネスにも通じるものがあります。いま変化を迎えている私たちの働き方を、やはりインターネットや人工知能によって大きな転換点を迎える将棋界のトップランナーから、鋭く分析するお話しを伺いました。

今回も日立グループのワーキング革命について考察していく。約12年前にスタートした同グループのワーキング革命は、紙とPCからの脱却をきっかけに、シンクライアント技術で変革の基盤を作り、フレキシブルワークを推進してきた。そんな同グループのシンクライアント化に貢献してきた日立製作所ICT事業統括本部 ITプロダクツ統括本部の荒井達郎氏は、ワーキング革命が目指すべき真の姿は、蟻の社会に見習うべきだと指摘する。

「はてな」という会社をご存じでしょうか？　ブログやソーシャルブックマークサービスを展開するIT企業で、創業は2001年とこの業界では老舗です。従業員約100人の小さな会社ですが、2016年2月にはマザーズへの上場も果たしています。自転車通勤OK、まかないランチを実施するなど社名同様ユニークな会社は、スマートワークをどのように実現しているのか、人事・総務部の松田光憲部長にお話しを伺いました。

ノートPCやスマホを片手にスーツ姿の社会人がカラオケ店に吸い込まれていく。「営業中に一人カラオケとは良い度胸だ」などと早合点してはいけない。彼らはある意味、最先端の働き方を実行中なのだ。

関連企業を含めると30万人を超える巨大企業の日立グループ。その中核となる日立製作所のワーキング革命は、約12年前からスタートしている。きっかけはPCの解放とセキュリティ対策の強化にあった。シンクライアントによるシステムの開発と導入から、現在までの取り組みについて、2回にわたって紹介していく。

デル株式会社は、言わずと知れたグローバル企業であるDellの日本法人である。今年、同社のワークスタイルを大きく変えたスマートオフィスへと変貌を遂げたが、そんな斬新なオフィス以外においても、同社はいくつかの手法でスマートワークへの取り組みを実践しているという。神奈川県川崎市にある、同社の本社オフィスにお邪魔してお話をうかがった。

2010年に日本でもサービスが始まったクラウド型のノートアプリ「Evernote」。あらゆる情報を記録し、環境を選ばず利用できるサービスとして支持を広げてきました。今回はEvernote日本・アジア太平洋地域 ジェネラル・マネジャーの井上健氏、そして企業向け「Evernote Business」のマーケティング統括を務める吉田一貫氏にご登場いただきます。

今回は、これまでの取材で明らかになった国内企業のワークスタイルの現状についてまとめていく。日本の社会を取り巻くさまざまな課題に対して、「働き方」の改革がどのように貢献できるのか。実践的に取り組んでいる企業ならではの最前線の事例は、これからワーキング革命に挑む経営者にとっても、有益な情報となるだろう。

慶應義塾大学の特別招聘教授であり、ドワンゴやグリーなど国内有数のIT企業の取締役も務める夏野剛さん。TVやニコニコ動画、Twitter、ニュースサイトNewsPicksでの発言も注目を集めます。忙しい日々を送る夏野さんに、「スマートワーク」とは何か？　その実現に必要なものは？　詳しくお話を伺いました。

ワーキング革命の基本は、いつでもどこでも社内のデスクでPCを使っているかのように働ける環境の実現にある。そのために、数多くのITソリューションが提供されている。その中でもシトリックス・システムズ・ジャパン（以下、シトリックス）の仮想化技術は注目に値する。同社では、その仮想化技術を生かした先進的なワークスタイルを5年以上も前から実践している。

IT/IoT技術の進化によって、企業のワークスタイルにも変革が求められるようになってきた。オフィスで働くという概念から解放され、在宅勤務や出先でも仕事をこなすことで、ビジネスを加速させることができる。そこで、さまざまな企業のワークスタイル変革を実現してきたインテルの小澤剛氏に、ワークスタイル変革のポイントについてお訊きした。

ITを利用して負担の少ない働き方や効率的な仕事環境の構築を実現するスマートワーク。この連載では毎回スマートワークを体現していらっしゃる方にご登場いただき、ご自身の働き方や仕事環境を伺います。2回目は「面白法人」を名乗る株式会社カヤックのCEO 柳澤大輔氏にコメントをいただきつつ、人事を統括する柴田史郎氏、技術部でVRに取り組む原真人氏のお二人に詳しくお話を聞きました。

クリエイター向けの課金コンテンツプラットフォーム「cakes」、個人とユーザーをつなぐメディアサービス「note」といった、新たな“メディア”を世に送り出しているピースオブケイク。今回は渋谷 道玄坂の同社オフィスにお邪魔し、加藤貞顕CEO、今雄一CTOにお話を伺う機会を得た。そこで見たものは“リモートワークのお手本”ともいえる働き方だった。

VAIO株式会社 商品企画部 商品企画担当 岩井 剛氏とビジネスユニット2 ダイレクターの林 文祥氏のお二人に、VAIO Phone Bizの開発秘話を伺う3回シリーズの最終回。すっかりVAIOの代名詞と化した「安曇野Finish」の真実、そして「次の一手」について語っていただいた。

アドビがForrester Consultingと行った調査では「クリエイティビティの向上に注力する企業は、競合他社と比較して10％以上の売上増を達成する可能性が3.5倍高い」という結果が出ているという。これまで企業には既存業務の効率化や成長事業の創造が経営課題とされてきたが、これからはコンテンツやデザインへの取り組みも重要な経営課題となりそうだ。こうした新たな経営課題とその解決策について、アドビ システムズ 株式会社　代表取締役社長　佐分利ユージン氏に話を伺った。

「DISわぁるど in 四国 たかまつ」では、スマートワークの実現を考える様々な講演やパネルディスカッションも開催された。「全国vs四国のイノベーション対談！「ICT」で「地方創生」を活性化」もその1つだが、それに先立ち、登壇前の小柳津篤氏に、マイクロソフトが推進するスマートワークについてじっくりと語っていただいた。前編・後編の2回でお届けする。

「DISわぁるど in 四国 たかまつ」で開催されたパネルディスカッション「全国vs四国のイノベーション対談！「ICT」で「地方創生」を活性化！」に登壇した日本マイクロソフトの小柳津篤氏に、マイクロソフトが推進するスマートワークについてじっくりと語っていただいた。今回は後編。

世界で約10万人の社員が働いているインテル。半導体産業の老舗企業であると同時に、現在も最先端のテクノロジーカンパニーとして、多くの業界に影響を与えている。そんなインテルのワーキング革命は、グローバル企業ならではのスケールとナレッジにあふれている。後編は、その中でもモバイルアプリとファシリティとセキュリティに注目する。

VAIO株式会社 商品企画部 商品企画担当 岩井 剛氏とビジネスユニット2 ダイレクターの林 文祥氏のお二人に、新領域たるスマートフォン市場への参入意図、そしてVAIO Phone Bizの開発秘話を伺う短期集中連載。第2回では協業しての挑戦、そしてVAIOブランド製品としてのこだわりについて語っていただいた。

IT業界におけるインテルといえば、半導体のベンチャー企業の老舗中の老舗だ。1968年の創立から、一貫してIT業界に革新を巻き起こしてきた。そして、テクノロジーだけではなく、働く人と環境にも注目した同社のワークプレイス変革は、これからの働き方のモデルを示している。

VAIO株式会社 商品企画部 商品企画担当 岩井 剛氏、ビジネスユニット2 ダイレクターの林 文祥氏のおふたりにお話を伺った。今回から数回に渡って、チャレンジの連続だったと語るWindows 10 Mobile採用スマートフォン「VAIO Phone Biz」の開発秘話をお届けする。

ITを利用して負担の少ない働き方や効率的な仕事環境の構築を実現するスマートワーク。この連載では毎回スマートワークを体現していらっしゃる方にご登場いただき、ご自身の働き方や仕事環境を伺います。第1回はみなさんご存じの『SNS mixi』そして『モンスターストライク』を擁する株式会社ミクシィ代表取締役社長 森田仁基氏。

サイボウズ株式会社は、あるきっかけでワークスタイルの変革を決断するとともに自社のグループウェアをフル活用することで仕事と生活の両立を実現した。ワークライフ・バランス向上の成功事例ともいえる制度改革の実際を、サイボウズ執行役員の中根弓佳氏にお伺いした。

サイボウズは2015年7月に東京オフィスを日本橋へ移転。異なるワークスタイルの社員同士でもチームワークが円滑に回る環境を目指したオフィスだという。引き続きサイボウズ株式会社 執行役員の中根弓佳氏に、スマートワーク時代にあるべきリアルオフィスのコンセプトを伺った。