インターネット上の電子取引市場で、売り手と買い手が自由に参加できる仕組み。企業間の取引（B to B）と個人間の取引（C to C）がある。また、現在は消費者向けの電子商店が集まったオンラインモールも普及している。

企業間のマーケットプレイスでは、企業が取引会社と連携し、見積り、受注、決済などを一括して実行する。自動車の部品から鉄鋼、建築資材、繊維、加工製品の原料の調達など、様々な産業で利用されている。売り手側である販売企業は販売コストの削減、買い手側である発注企業は調達コストの削減などのメリットがある。また、豊富な企業のなかから取引先を選べるうえ、新規取引先の開拓も容易になる。多数の企業が取引するため、納期、品質などに十分な保証が得られないリスクがある。

消費者向けのマーケットプレイスは、主に「フリマアプリ」と「オンラインオークション」が利用されている。どちらも個人間で売買を行うサービスだが、フリマアプリは出品者が商品価格を決定し、ネットオークションでは購入者の落札価格によって決まる。

「C to C」市場の急成長に伴い、悪質なサービス利用や高額転売などのトラブルが増加した。これを受けて、フリマアプリ「メルカリ」をはじめ、AmazonジャパンやYahoo!、楽天などが「マーケットプレイスのあり方に関する有識者会議」を設立し、消費者が安全に取引できる環境作りに取り組むとしている。
（青木逸美）