「多様な働き方が実践されている現在、最適解はユーザーによってさまざまです。そういった中でもハイブリッドワークに最適化された製品として自信を持ってお薦めできる製品がThinkPad X1 Carbon Gen 10です」とアピールするのは、レノボ・ジャパンのコマーシャル事業部 企画本部 製品企画部でマネージャーおよびワークスタイル・エバンジェリストを務める元嶋亮太氏だ。

　ThinkPad X1 Carbon Gen 10は第12世代インテル® Core™ プロセッサーを搭載する最新のインテル® vPro® プラットフォーム（インテル® Evo™ デザイン）に対応するハイパフォーマンスモデルだ。

　世の中に数多流通している製品の中から自身の働き方、PCの使い方に対してどのモデルが最適なのか、一つの製品を選ぶのは容易ではない。元嶋氏は「最新のインテル® Evo™ プラットフォームに対応している製品ならば、どのような用途で利用してもユーザーにストレスを感じさせないように設計されています。その中でもThinkPad X1 Carbon Gen 10は、オンラインのコラボレーションなどハイブリッドワークで求められる要件、要素を満たしているという優位性があります」と強調する。

　ThinkPad X1 Carbon Gen 10の豊富な機能や特長の中で元嶋氏が自慢するのが、液晶モニターの上部に装備されるインサイドカメラだ。ノートPCのインサイドカメラはオンライン会議アプリを利用する際に便利な装備だが、実際の製品選びでは「ある」か「ない」かしか意識しないだろう。しかしコロナ禍以降、オンライン会議アプリを利用する機会が増えており、今やインサイドカメラはノートPCに必須の装備となっている。それにもかかわらず、インサイドカメラの性能や機能を気に掛けることはほとんどない。

　元嶋氏は「オンライン会議は暗い場所や明るすぎる場所などさまざまなシーンで利用します。ThinkPad X1 Carbon Gen 10では対面のコミュニケーションと同等とまではいかなくても、ユーザーの体験を重視してさまざまな機能を開発しています」と説明する。

　ThinkPadの標準的なモデルではインサイドカメラのモジュールはUSBで接続されており、撮影された映像は圧縮されて伝送される。しかしThinkPad X1 Carbon Gen 10ではインサイドカメラのモジュールがスマートフォンと同様にMIPI（Mobile Industry Processor Interface）と呼ばれるインターフェースの規格で接続されており、撮影した映像を圧縮せずに生データで伝送する。圧縮していないため画質の劣化が生じないほか、最終的な映像アウトプットを自在に加工できるメリットがある。

　元嶋氏は「映像の背景を削除したりぼかしたりする機能はオンライン会議アプリに搭載されていますが、ThinkPad X1 Carbon Gen 10ではこうした映像の処理をハードウェアベースで行うことも可能です。ソフトウェアで映像を処理するとバッテリーやCPUリソースを多く消費しますが、ハードウェアでの処理ならばこれらの消費を節約してより長時間、快適にオンライン会議アプリが利用できます」と説明する。

　画質についても映像の生データを元にHDR（High Dynamic Range）機能によって画質調整することが可能で、暗い場所であっても明るすぎる場所であっても自然な明るさの映像に調整する。

　このほかユーザーを自動的にフレームのセンターに配置する「自動フレーム機能」も便利だ。オンライン会議中に座り直したりして顔の位置がずれてしまった場合など、自動フレーム機能を使えば常に安定した映像でオンライン会議が行える。これらの機能も全てハードウェアで処理される。

　元嶋氏は「ThinkPad X1 Carbon Gen 10での画質や背景の設定はOSやアプリに依存しないので、どのオンライン会議アプリにも、画像や映像を扱うどのアプリにも反映されますので、個別に設定することなく便利に利用できます」と説明する。

　サウンドもThinkPad X1 Carbon Gen 10の自慢の一つだ。ThinkPad X1シリーズに用意されているコラボレーションモードを有効にすると、例えば会議室で複数の人の声が被った場合、声を分離して接続先の人が聞き取りやすくしたり、同じ会議室に音量が異なる人がいる場合は音量を均等化して接続先の人に音声を伝送したりする機能が利用できる。この機能もオンライン会議アプリだけではなくサウンドを利用するあらゆるアプリで利用可能だ。

　元嶋氏は「カメラが撮影した映像はチップセットと直接つながっているため、インテルとの技術的な連携が欠かせません。実際に当社の大和研究所においてインテルとレノボの開発チームが共同で技術開発に取り組んでいます」と話す。

　最後に元嶋氏は「当社の5G対応製品は物理SIMとeSIMの両方を装備しており、eSIMを利用すれば遠隔地にいるユーザーにゼロタッチでPCを設定して展開することが可能になります。こうした管理面でのメリットと通信速度やつながりやすさというメリットと合わせて、今後は法人向けで5Gの需要が高まるとみています」と展望を語った。