X（旧Twitter）と違って拡散力はありませんが、「好きなこと・もの・ひと」とつながるための機能が充実しています。

日本では2017年に「インスタ映え」という言葉が流行語大賞（ユーキャン新語・流行語大賞）を受賞しました。その頃のInstagramと言えば、ナイトプールでの撮影や七色のベーグルなど「キラキラした世界観」を表現するものというイメージが強かったことを記憶している人も多いのではないでしょうか。現在は「映える」世界観は残りつつも、日常の何気ない出来事を投稿したり「映え」を意識しないごく日常的な写真や動画もたくさん投稿されています。

Instagramは2010年、ケビン・シストロムとマイク・クリーガーによって米国にて立ち上げられました。当初はiOS版のみでしたが、立ち上げから2年後にAndroid版をリリース。ユーザーは写真にコメントできるようになりました。ハッシュタグ（＃を付けた単語やフレーズ）が使えるようになったのもこの年です。

そしてInstagramにとって大きな出来事があったのも2012年。Facebook社（現Meta社）がInstagramを10億ドルで買収すると発表がありました。以降、InstagramはMeta社の傘下として運営されることになります。

2013年に動画投稿機能をリリース、2015年には新しいロゴへの変更があり、24時間で消えるストーリーズの導入も。2016年にユーザー数は5億人を突破し、2018年からは動画機能が強化されていきます。

2019年に「いいね」数を非表示にするテストを行い、その後正式に実装。現在は、いいね数の表示／非表示を選べるようになっています。

その後コロナ禍において、大幅な機能のアップデートを行い、特にショッピング機能や動画関連の機能が充実しました。オンラインコミュニケーションの需要が高まったこの時期、Instagramで使えるライブ配信機能は、利用者が70％も増えたと言われています。

Instagramのユーザー層について解説します。マーケティングツールの一つとして導入を検討する場合、Instagramに限らず、どんな主な利用層を把握しておくことは非常に重要です。

10代、20代の利用率が高くなっていますが、幅広い年代に利用されていることがわかります。性別ごとの利用率は以下の通りです。女性の方が利用率が高いというデータが示されています。

Instagramは、そのコンセプトから考えると、スマートフォンを使用することを前提としています。もともとはユーザーが日常の瞬間や思い出を共有し、コミュニケーションを図るためのスマホアプリケーションとして設計されているからです。そのため、Instagramの機能をフルで活用するにはスマートフォンが不可欠です。

Meta社が提供するFacebookページと連携することで、パソコンから操作できる機能は増えますが、やはりスマートフォン版の方が充実しています。業務でInstagramを活用する場合、スマートフォンへのアプリのインストールは必須になるでしょう。

BtoC事業での導入が多いものの、BtoB事業で導入し成功しているケースもあります。

Instagramは「大切な人や大好きなことと、あなたを近づける」ツールです。大前提として、このコンセプトが根底にあることを押さえておきましょう。また、Instagramの機能をフルで活用するためには、スマートフォンが不可欠です。

昨今ではBtoCだけでなく、BtoBの事業でも活用されています。次回は、企業でのInstagram活用事例を紹介したいと思います。