企業が従業員に提供する選択型の福利厚生制度のこと。従業員に一定のポイントを付与し、従業員はポイントの範囲内で、福利厚生メニューから自由にサービスを選択できる仕組み。好きな飲み物や食べ物をメニューから注文する「カフェテリア」に由来する。

これまでの福利厚生サービスは企業が従業員に一方的に与えるものだったが、カフェテリアプランは従業員が自分に必要な福利厚生を選べるようになる。

選択できるメニューは、住宅や財形、育児、旅行や宿泊、資格取得、人間ドック、介護など多種多様。従業員はライフスタイルやニーズにあったサービスを選べるため満足度が向上し、企業はポイント制のため福利厚生費の管理がしやすくなる。近年、従業員の雇用形態や性別などで待遇に格差があることが問題視されているが、カフェテリアプランは多様化する従業員のニーズに柔軟に対応することで、福利厚生の格差を小さくし、不公平感の解消が期待できる。

カフェテリアプランは増加傾向にあるが、導入へのデメリットも存在する。システムの導入費用、運営・管理のための人員と人件費など、一定のコストがかかる。福利厚生の内容も従業員のニーズに合わせて定期的に見直す必要がある。サービス内容に課税対象のものと非課税のものとが混在しているため、課税対象かどうか条件を確認しなければならない。例えば、金券やギフト券、映画チケットなど換金性のあるものは課税対象となる。また、企業が「単年度精算方式」を採用している場合、付与されたポイントを１年のうちに使い切らないと失効してしまう。従業員の不満につながる可能性がある。

導入する際には、事前に従業員のニーズをリサーチし、運用コスト・予算を考慮することが肝要だ。
（青木逸美）