「Non-Fungible Token（ノンファンジブル・トークン）」の略称で、日本語では「非代替性トークン」という。「非代替性」は唯一無二を意味し、「トークン」は暗号資産（仮想通貨）の総称。従来、デジタルデータは容易にコピー・改ざんができるため、宝石や絵画のような資産価値はなかった。しかし、ブロックチェーンを基盤とするNFTは非代替性という特徴を持ち、デジタルデータに資産価値を付与することができる。NFTは唯一無二の「デジタル資産」であるといえる。

ブロックチェーン（分散型台帳）は、データを格納した取引履歴（ブロック）を鎖のように連結させて管理する技術。改ざんが極めて困難なため、安全に取引データを管理する。さらに、ブロックチェーン上に著作権情報や所有権情報を記録することで、半永久的に資産として保持できる。NFTで管理されたデータのコピーは可能だが、コピーした方のデータにはNFTとの紐付けがないため、「コピー品」とみなされ、価値は生じない。

ビットコイン（BTC）などのデジタル通貨も暗号資産だが、NFTとは仕組みが異なる。デジタル通貨は「代替性トークン」で、「替えがきく」という特徴を持ち、他の暗号資産や現金と交換することができる。

NFTに紐づけたデジタルアイテムは、「NFTマーケットプレイス」での売買取引が可能なことから、投資対象としても注目されている。2021年、電気自動車メーカー・テスラのCEOイーロン・マスク氏がオークションに出品したNFTアートは、入札額が100万ドル（約1億円）を超えたことで話題となった。アート以外では、トレーディングカード、ゲームアセット、デジタルフォト、仮想空間の土地などがNFTアイテムとされる。

NFTは新たな売買市場を生み出す技術として、さまざまな分野から注目されている。一方で、急速に広がりを見せるNFTに対応する法整備が十分でないという問題点がある。インターネットを介するため、常にハッキングのリスクがあることも大きな課題だ。今後は次世代型インターネット「Web3」の到来を見据え、NFTの環境を整備することが急務となるだろう。
（青木逸美）