ダイワボウ情報システムが総力を挙げてお届けする年に1度のICT・IoT総合イベント「DISわぁるど」。今回は栃木県宇都宮市の栃木県宇都宮産業展示館マロニエプラザにて7月19日、20日の2日間開催。最新トレンドやソリューションを中心に約160の企業・団体ブースが出展。また、働き方改革や地方創生をテーマとした講演も多数。そのなかから今回は働き方改革やスマートワークにつながるソリューションを中心にレポートする。

サイボウズ株式会社は、あるきっかけでワークスタイルの変革を決断するとともに自社のグループウェアをフル活用することで仕事と生活の両立を実現した。ワークライフ・バランス向上の成功事例ともいえる制度改革の実際を、サイボウズ執行役員の中根弓佳氏にお伺いした。

VMwareのブースでは、働き方改革に必須のプラットフォームとして、圧倒的な導入実績を持つAirWatchを含む「VMware Workspace ONE」を中心に展示。テレワークに必須なデバイス全般を効率的に管理する方法を学ぶことができた。

官民ともに「ペーパーレス化の推進」という流れが起きていることを前回お伝えした。2019年度予算の概算要求においてもICT化調査費用が計上されている。当然、この波は民間企業にも波及するだろう。今回は、スマートワーク総研のソリューションファインダーからペーパーレス化を強力支援してくれるソリューションを紹介したい。

「DISわぁるど in 北陸 かなざわ」でたくさん出展された働き方改革に役立つソリューションの中から、スマートワーク総研として気になったブースを紹介。「From北陸」コーナー以外もたくさんの企業が出展していたので、その中からピックアップして紹介しよう。

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「DISわぁるど in とちぎ 宇都宮」では、プラットフォームやセキュリティといったブースカテゴリと並んで「Fromとちぎ」というカテゴリを設け、栃木県発のソリューションがアピールされていた。ここではスマートワーク総研として気になる働き方改革関連のブースをいくつか紹介する。

1990年代にオフィスコストの削減対策として脚光を浴び、その後忘れ去られたフリーアドレスが、20年の時を経て再び注目を集めている。しかしその理由はコスト削減に留まらない。テレワークが現実的になった時代のフリーアドレスは、働き方改革の要とも言える制度なのだ。

PCベンダーのレノボ・ジャパンは2005年からテレワークに取り組んできた。2016年の4月からは、社内の制度として正式に導入し、制限のないテレワークを実践している。社内のアンケート調査では、生産性が向上したと47％が回答し、ワークライフバランスへの影響を78％が評価している。それでも、ある時期に意識と行動で大きなギャップが生じる問題が発生した。そうした経験から、レノボ・ジャパンでは「テレワークの驚くべき真実」というレポートを作成し配布している。

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サイボウズは2015年7月に東京オフィスを日本橋へ移転。異なるワークスタイルの社員同士でもチームワークが円滑に回る環境を目指したオフィスだという。引き続きサイボウズ株式会社 執行役員の中根弓佳氏に、スマートワーク時代にあるべきリアルオフィスのコンセプトを伺った。

デジタル時代の情報配信手段として導入が加速するデジタルサイネージ。その用途は、店舗や各施設における情報配信から企業内の情報共有まで幅広いが、具体的にはどのような効果が得られているのだろうか？

「目当てのメールが見つからない」「複数のスレッドにまたがってしまうので特定のやり取りを追いかけづらい」「そもそも届くメールが多過ぎて読み切れない」――ここ数年聞こえてくるメール限界説。その代替または一部機能を肩代わりするとして急速に浮上したのがチャットツールです。いったい何をどう改善してくれるのか、簡単にまとめました。

先日開催された「DISわぁるど in 四国 たかまつ」で話題を呼んだ日本マイクロソフト エバンジェリスト 西脇資哲氏による特別講演「ビジネスを加速させるクラウド・モバイルとその課題」の模様および特別インタビューをお届けする。

[iDATEN(韋駄天)]

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「DISわぁるど in 北陸 かなざわ」では、富山、石川、福井の地元企業によるソリューションなどが展示され、働き方改革に役立つ、北陸発のさまざまな提案がなされていた。ここではスマートワーク総研として気になったブースをいくつか紹介する。

7月24日に実施された「テレワーク・デイ」。労働力不足や残業問題など、企業の様々な課題の解決策として注目されるテレワークを全国で同時に推進するこの施策の直前、「DISわぁるど in とちぎ 宇都宮」において有識者による講演、パネルディスカッションが行われた。

日本の教育界は今、大きな2つの波に襲われている。１つは2020年施行の「新学習指導要領」という波。そしてもう１つは、日本社会全体に巻き起こっている「働き方改革」という波だ。この大波に向けて、教育界はどう立ち向かうのか、その答えを見つけに2018年5月16～18日に東京ビッグサイト（東京都江東区）で行われた「第9回 教育ITソリューションEXPO」を訪ねた。

「働き方改革」が各所で話題になっている。システムやソフトウエア、ハードも働き方改革を支援する製品が目白押しで、セミナーも数え切れない。間違いなくトレンドになっているのだ。ところが、働き方改革は、会社や政治に押しつけられてもなかなか思い通りにはできない。そこで、自分なりの効率化を目指した連載をスタートする。

ICT・IoTの総合イベント「DISわぁるど in とちぎ 宇都宮」レポート記事第4弾。インテルブースでは、多要素認証でPCを守る「インテル Authenticate」、WiGig規格を使った「HP アドバンスド 無線ドッキング ステーション」、そしてCoreMプロセッサー搭載のスティック型PC「インテル Compute Stick」など多様なソリューションが目白押しだった。

デルは働き方改革を実現する七つのメソッドを提案している。働く人たちを均一に捉えるのではなく、7通りのワークスタイルに分類し、それぞれの働き方を的確に捉えることで、適材適所のデバイス導入につながるという。そこで、七つの分類とデバイスから、新たなワークスタイル提案を考えていく。

日本マイクロソフトの働き方改革にとって、Office 365は欠かすことができないツール。ビジネスの大部分がOffice 365によるコミュニケーションやドキュメント作成・共有に費やされている今、そのOffice 365から新たな気づきや発見をもたらしてくれるAIは、ワーキング革命における重要な存在となりそうだ。

「クラウド導入NGの理由は“法務が英語喋れない”から」「親会社の事例を見せても『私たちは日本の会社です』と一蹴される」――働き方改革の潮流に乗り遅れまいと、率先して改革にチャレンジしている情報システム部門の担当者にお集まりいただき、覆面座談会形式でそれぞれの働き方改革事情をこっそり語っていただいた。

さまざまな観点で働き方を変革していくソリューションを、タレントでありながらギーク女子の池澤あやかさんに実際体験してレポートしていただく「池澤あやかの 体験！スマートワークテクノロジー」。「スマート」なワークスタイル実現のヒントとなる様々な情報や働き方改革を進めるための各種ソリューションを連載でご紹介していきます。

10月25日(火)〜10月31日(月)の1週間に報じられたスマートワーク関連ニュースを一気読み！　営業特化型クラウドソーシング"kakutoku" 公開β版／副業意識高い系をひっぱたきたい／都市と地域をつなぐコワーキングバケーション／「働き方改革」支援ソリューション「direct Smart Working Solution」／etc...

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【適宜更新】働き方改革、待ったなし。ついに今春から施行される働き方改革関連法。そこでスマートワーク総研では、今さら知らないでは済まれない「働き方改革」の基礎知識を学びたい人たちに向けたリンク集を制作。自社に影響を及ぼす省庁だけでもご一読いただきたい。

今回は、これまでの取材で明らかになった国内企業のワークスタイルの現状についてまとめていく。日本の社会を取り巻くさまざまな課題に対して、「働き方」の改革がどのように貢献できるのか。実践的に取り組んでいる企業ならではの最前線の事例は、これからワーキング革命に挑む経営者にとっても、有益な情報となるだろう。

スマホではWord、Excel、PowerpointそしてOneNoteなどが無料で利用できるが、やはりメインの作業環境はPCだ。従来は「Office 2016」といったパッケージを購入していたが、これからは「Office 365」のサブスクリプションを導入することで、あらゆるデバイスで利用できるようになる。そんなOffice 365について解説しよう。