人事コンサルティング会社のトランストラクチャは、昨年来在宅勤務を基本に、必要時のみの出社という勤務体制をとっている。生産性向上のために複数のオフィスの通勤時間に合わせての選択利用を可能にしたり、人事評価会議もWeb会議で実施する同社は、ニューノーマルの状況への対応を果たしている。

企業のデジタルマーケティングを支援するメンバーズでは、2020年の新入社員約240名のうち、12月時点で離職者はたった1人だ。コロナ禍下のテレワークで新人教育に苦労する企業も多い中、同様にテレワークを採用しているメンバーズの新人指導が成功している理由を聞いた。

Webサイトやアプリケーションのコンサルティング・制作・構築などを手掛けるダンクソフトでは、本社勤務、在宅勤務に加え、各地にクリエイティブワークの拠点であるSmartOfficeを設け、常に進歩的な働き方を模索してきた。持続的な取り組みは30年以上に及ぶ。

2021年1本目の連載は、特別編としていつもとは傾向の変わった記事をお届けする。新しい年の予測だが、昨年から起こっているビジネスの大変革についてまとめていこうと思う。新しい年のビジネスやITの動向をひもとく参考にしていただけるはずだ。

人間はパニックや正常性バイアスによって不可解な行動をとる。企業は個々人の努力に頼らないBCP（事業継続計画）を平時より準備することが必要だ。「想定外」という言い訳は、いまや問題外と評価される時代になりつつある。

さまざまな会社員向け研修を提供している株式会社新規開拓は、コロナ禍により対面の研修が困難になったことを受け、オンライン研修中心に転換、一時は8割減になった売り上げの大幅回復を実現した。テレワークの割合を増やし柔軟に取り組む同社のwithコロナの働き方を紹介する。

新型コロナウイルス対策で急拡大したテレワーク。しかし、慣れない在宅勤務に従業員側も管理者側も手探りで改善を図っている企業は多い。しかし、在宅勤務導入に成功している企業もある。彼らは環境の問題や生産性の問題、管理の課題など、ウイズコロナ時代のテレワークにどのように取り組んでいるのだろう？

日本企業にとってデジタルトランスフォーメーション（DX）の実行はもはや不可欠だ。しかし国内における中堅・中小企業のDXは事例が少なく、どんなメリットがあるのかすらわからない経営者も多い。この本は目線を大企業から中堅・中小にずらしたうえで、DXのメリットそして成功例と失敗例を紹介してくれる貴重な一冊だ。

財務のリスクマネジメント、損害・生命保険のコンサルティングを手掛けるピー・アール・エフは、緊急事態宣言直後の全員テレワークを経て6月からリアル出社とテレワークのハイブリッドな就労スタイルにシフト。その後も何段階かの態勢強化を行い、きたるべきパラダイムシフトに備えている。

Web会議疲れを訴える人が多い。従来の会議のやり方をできるだけ踏襲してWeb会議を実施しようとすることが原因になっているケースが目立つ。リアルの会議とWeb会議の相違点を知り、Web会議に適した運用方法を確立していくことが、ニューノーマルな会議運営の秘訣だ。

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矢野経済研究所は東京都や大阪府などの7都府県でオフィスに勤務する20～70歳代の男女500名に対して、インターネットでのアンケート調査を実施（2020年5月～6月）、自粛期間中におけるITツールの利用状況が浮き彫りになった。調査結果からは、ポストコロナを見据えた働き方の変化と関連するITソリューションの提案機会が見出せる。

継続か、縮小か、さらなる取り組みを始めるか？　現在、テレワークの岐路に立っている企業は少なくない。広告制作代行のツナグ・ソリューションズは、9月に全社員フルリモートの無期限化を決定した後、居住地自由化、副業許可、拠点集中化など、矢継ぎ早に働き方の改革を推進している。

ひときわ目を引く「ドラゴンフライブルー」カラーをまとった日本HPの13.3インチコンバーチブルPC「HP Elite Dragonfly」。999g（※1）と軽量ながら最大約24.5時間（※2）のバッテリ稼働時間を実現する本製品は、テレワーク環境下において求められるセキュリティ性と生産性を両立させた1台です。セキュリティソリューション「Sureシリーズ」とSSD製品「インテル Optane メモリー（SSD対応）」の組み合わせで実現するテレワークスタイルを見ていきましょう。

ドコモはじめ通信各社から毎月20GBを約2000円台～4000円台(税抜)で利用できる激安プランが登場。BYODでスマホを酷使している社会人なら気になるところだろう。そこで、在宅勤務と出社半々のニューノーマル時代の社会人をモデルに、どんな生活をすれば月20GBで収まるのか、消費量が多いアプリ・サービスは何かなどを計算してみた。

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デルとインテルは、高知県須崎市と協業し、2 in 1マシンやビデオ会議システムを活用して、地域活性化や働き方改革を目指すことになりました。今回の支援によって、最新のITテクノロジーを地域の総合力の強化に役立てようとしている現場を取材してきました。

10月18日(火)〜10月24日(月)の1週間に報じられたスマートワーク関連ニュースを一気読み！　自宅勤務の方が生産性が高まる？／柔軟な働き方に関する研究会を設置／フリーランスを活用するために求められること／頼れるバイトの離職をどう防ぐ？／“ネット副業” 平成生まれの2人に1人が利用意向／ダイバーシティ経営に不可欠な「働き方改革」「生活改革」／etc...

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1990年代にオフィスコストの削減対策として脚光を浴び、その後忘れ去られたフリーアドレスが、20年の時を経て再び注目を集めている。しかしその理由はコスト削減に留まらない。テレワークが現実的になった時代のフリーアドレスは、働き方改革の要とも言える制度なのだ。

今回で、ファイル共有の最終回だ。Microsoft 365には、標準で共有機能が搭載されているわけだが、とても便利なことに、チャット的なやりとりができる機能が備わっている。これをうまく使いこなすことで、電話などで会話していなくても、共同作業が快適にこなせるのだ。

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ミレニアル世代が主導する異業種連携働き方改革推進コミュニティMINDSの2年目の活動が本格化している。新型コロナウイルスによる自粛要請から非常事態宣言への流れの中でも、新しい働き方を模索する彼らの活動は継続しており、ウィズコロナ時代の到来にも先行したリモート対応を実践している。

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新型コロナウイルスの感染拡大で揺れた2020年。半強制的に広がったテレワークから、ビジネスマンのワークスタイルは大きく変化してきた。そして、再度の緊急事態宣言から始まった2021年、私たちはどんな働き方の変容を迫られるのだろうか？

【適宜更新】テレワーク・在宅勤務は非日常からニューノーマルへ――。アフターコロナの働き方を再確認したいときは、スマートワーク総研がまとめたリンク集をどうぞ。